新技術の出前技術指導[ ここから本文 ]
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平成２３年度 出前技術指導 中央農業総合研究センターでは平成１６年度に「出前技術指導」を始めましたが、平成２３年度も出前技術指導を行う予定です。 以下、各々について２３年度の指導内容等を示しますので、その留意事項を確認して連絡窓口にお申し込み下さい（時期や内容、応募状況により対応出来ない場合もあります）。 ＊出前技術指導の連絡窓口はこちらです。  １．作業競合や降雨による播種の遅れを解決したい方へ 汎用型不耕起播種機による大豆の不耕起播種技術 ２３年度の留意事項 １）指導内容 汎用型不耕起播種機を用いた大豆の不耕起狭畦密植栽培に関する技術情報の提供を行います。水稲の不耕起乾田直播栽培等についても情報を提供します。 ２）播種機等の持出しについて ２２年度まで実施しておりました出前技術指導に伴う汎用型不耕起播種機の持出しについて、新規の申し込みは受け付けておりません。詳しい事は作業技術研究領域担当者にお問い合わせください。  ２．重粘な土壌で排水が不良な地域の大豆湿害対策の切り札、麦・野菜にも利用 改良アップカットロータリ＋播種機による大豆の耕うん同時畝立て施肥播種技術と汎用利用 ２３年度の留意事項 １）指導内容および指導期間 大豆の播種作業を対象に行います。地域によっては播種期間が短いため、希望が集中しますと、ご希望に沿えない場合があります。あらかじめご了承下さい。 そば、麦、飼料用トウモロコシなどの耕うん同時畝立て播種、野菜の耕うん同時畝立て＋マルチ、エダマメのマルチ直播等作業にも使用できます。栽培様式や対象作 物等、お問い合わせ下さい。 ２）作業機等の持出しについて 大豆の場合、基本的にはロータリと播種機のみの持出しとなります。条間は75cmを基準とした２条用と３条用の播種です。播種機は回転目皿式、施肥機も付属しています。異なる条間、狭畦栽培にも対応可能です。野菜用の耕うん同時畝立て＋成型器付マルチャー、エダマメの耕うん同時畝立て＋マルチ直播作業機も可能です。出前技術指導実施要領に沿って行います。細かい部分や不明な部分は、窓口や水田利用研究領域担当者にお問い合わせ下さい。 ３）その他 畝立てができるアップカットロータリは、本体約７２万（２条用：耕うん幅１６０ｃｍ）、１２５万（３条用：耕うん幅２２０ｃｍ）で市販化されています。他の畝立てが可能な１５０ｃｍ、１７０ｃｍ、１８０ｃｍの耕うん幅のロータリについても、市販化されています。 ３．地元産野菜を活用した食材セットの加工と販売 直売所で食材セットを販売するための支援システム ２３年度の留意事項 消費者に高鮮度カット野菜による食材セットを提供できる受注・販売システムの情報提供を行います。 詳しいことは農業経営研究領域担当者にお問い合わせ下さい。 ４．飼料用米の牛や豚への給与前に簡易に破砕して消化しやすくする機械 籾や玄米以外の穀物の処理も可能な「飼料用米破砕機」 ２３年度の留意事項 １）指導内容 飼料用米破砕機を用いた飼料用籾・玄米の破砕方法に関する技術指導を行ないます。SGS(ソフトグレインサイレージ)の調製方法についても情報提供します。 装置をお持ちでない場合は当方の装置を運搬して行ないます。材料はご用意ください。詳しいことは作業技術研究領域担当者へお問い合せください。 ５．圃場や放牧地において飼料を無駄なく給与したい方へ ロールベール・乾草・補助飼料を牛に無駄なく給与できる可搬給飼柵 ２３年度の留意事項 １）指導内容 可搬給飼柵を用いた放牧地等で行える簡便な給飼方法に関する技術指導を行います。また、可搬給飼柵を利用しやすい放牧地レイアウトや放牧システム等の情報も提供いたします。 給飼柵をお持ちでない場合には当方の給飼柵を運搬して行います。給飼柵で使用したい飼料をご用意下さい。 詳しいことは土壌肥料研究領域担当者へお問い合わせ下さい。 ６．その他 ２１年度まで実施していたロングマット水耕苗移植技術については本年度は実施しません。本技術の情報については、ロングマット水稲苗推進協議会のホームページで提供しています。 http://longmat.ac.affrc.go.jp/index.html 【背景とねらい】 中央農研で研究開発した新技術の農業者への普及に当たっては、その技術の良さを広く農業現場に積極的にＰＲすることが、研究機関としても求められています。そこで、 先進的・意欲的な農業者がその新技術を試行・実証できる機会を提供し、新技術の良さを直接体験することによって、新技術の普及の加速化、効率化を図ることをねらいと しました。すでに新技術を導入している農業者を研究協力員として認定するとともに、現地実証にチャレンジする意欲のある農業者を広く募集し、農業者主体の現地試験を 支援する技術指導体制の整備を行いました。 なお、現地所管の都道府県の試験場・普及センターには事前に情報提供するとともに、現地試験のパートナーとしての協力を要請し、連携関係を強めながら実施します。 【技術指導支援体制の具体的内容】 １．研究協力員制度 新技術の現地実証試験に協力する先進的な農業者を、中央農研の研究協力員に認定します。この研究協力員を拠点として、研究協力員が主体となって行う実証試験を通して、新技術の現地実演や講演会等を行い、周辺地域へのＰＲ、普及を行います。 ＊研究協力員取扱要領 ２．出前技術指導 新技術に対して、現地の農業者等からの技術指導（説明会・講演会・実演会）の要望がある場合、研究担当者を現地に派遣し、現地において技術指導を行います。なお、中央農研が保有する試作機械を用いる場合、現地に一定期間持込んで現地指導（試行・実証）を行いますので、出前技術指導実施要領をよく読んで頂いて内容をご理解の上、お申し込み下さい。 ■新技術に関するＱ＆Ａはこちらです |